オープニング

変革の時代を生き抜く：
レジリエントな組織と次世代リーダーの共創

ガバナンス強化、外部人材の戦略的登用、ダイバーシティ推進など、具体的な事例を交えながら、不確実性の高い環境下での意思決定プロセスと人材戦略の要諦を解説し、さらに、AI活用やクロスファンクショナルな育成プログラムなど、次世代型の人材発掘・育成手法についても言及する。変化を恐れず、むしろ機会として捉える「アダプティブ・リーダーシップ」の重要性と、そのリーダーを中心とした柔軟な組織構造の設計について、実践的な知見を共有したい。

AIを活用した人事変革による企業価値の向上

外部環境の変化に即応した事業ポートフォリオの最適化を実現する上で、「人事」はCEO Agendaである。しかし、「人事」は少量多品種な業務特性であるのに加えて、ジョブ型対応、DEI、新たな人材の採用・育成、ハラスメント対応、Well Being、リテンションなどやるべきことが多岐にわたり、質・量の両面で経営の期待に応えることが困難な状況にある。この状況を打開する上で有効な打ち手であるAIを人事変革に活用した事例を紹介し、企業価値向上に向けた人事の役割について考察する。

2030年問題に対処する
～シニア人財の活用戦略とリスキリングの未来～

2030年には、日本の人口の約1/3が高齢者となり、労働力人口の減少や社会保障費の増大などが、より一層深刻な社会課題として再浮上することが懸念されてい.る。人的資本の高度化を目指すこれからの経営の文脈の中で、エイジダイバーシティに対する取り組みは、避けては通れない喫緊の課題となるだろう。 特に今後団塊ジュニア世代の雇用延長を想定した場合、現状のシニア社員に対する「評価せず」「活用もしない」という雇用・人事のあり方を放置することは、人財としての価値の毀損と企業の持続的成長への大きな制約要因にすらなり得る。 いまこそシニア人財の再活用に向けた企業としての本格的な取り組みに着手し、リスキリングを含めた積極的な人財活用戦略を具現化すべきタイミングであるといえるだろう。 本セッションでは、対談と合わせていくつかの成功事例を紹介しつつ、企業の人事責任者が選択可能なオプションを提示するとともに、働くシニアの意識改革・マインドシフトの必要性を論じたい。

境界を超えるイノベーション：
経営人事の未来を拓くCHROの挑戦

ソニーと日立による画期的な相互出向・副業制度の実現は、日本の雇用慣行に新風を吹き込んだ。このセッションでは、両社のCHROが語る構想の背景と実現までの道のりを探る。従来の企業の壁を越えた人材育成や技術革新の可能性、そしてグローバル競争下での日本企業の生き残り戦略について議論。さらに、この取り組みが示唆する日本の労働市場の変革と、それに伴うCHROの役割の進化にも焦点を当てる。新時代の人材戦略のあり方と、それを推進するリーダーシップについて、両氏の洞察を通じて展望する。

人事の未来－Future of HR 2024-25
企業価値を高めるこれからのウェルビーイング

人材の価値向上が企業価値向上につながる「人的資本経営」の考えが広まる中、人材版伊藤レポート（2.0）においても従業員のウェルビーイング支援は重要とされており、従業員エンゲージメントを高める取り組みのひとつとして注目されている。
当講演では、人事部門が人的資本経営をリードする価値提供部門に変わるために取り組むべき「２つのミッション」を取り上げ、これらのミッションを遂行するための「6つのトレンドテーマ」を紹介する。

従業員エンゲージメント・Well-beingの
基礎としての適正分配経営
～付加価値の適正分配経営（DS経営）で描く人材獲得と
　持続的成長の未来～

現状の株主還元中心の経営から、役員や従業員への適切な分配を重視する人的資本経営への転換が、いかに企業の持続的成長と社会的価値の創出につながるかを、具体的な数字とケーススタディを交えて解説する。優秀な学生の間でDS経営の理解が広まることで、人事部門が積極的にこの経営モデルを推進しない企業は、将来の人材獲得において深刻な不利を被る可能性もあるだろう。 人事部門の皆様にとって、この新しい経営アプローチは、優秀な人材の獲得・定着はもちろん、従業員のエンゲージメント向上や人材育成投資の正当化など、直接的に業務に関わる重要な指針となる。会計や財務の専門知識がなくても理解できる「付加価値分配」の考え方を学ぶことで、人的資本こそが企業の最大の資産である現代において、新たな経営哲学と実践手法を習得し、優秀な人材に選ばれ続ける企業づくりの第一歩を踏み出すことを期待したい。

人的資本と企業価値
人的資本投資と財務の関係性

サステナビリティ経営が重視される現在、その根幹である人的資本と財務的な企業価値との関係性を分析し、人的資本経営に活用しようとする動きが始まっている。本講演では、様々な調査や論文、また先駆的な企業事例を用いて、人的資本投資と財務の関係性に関する議論を展開する。京都大学砂川研究室が取り組んでいる企業との共同研究についても紹介する。

富士通が取り組む、企業価値向上を実現する
データドリブンな人的資本経営

富士通が主導した「CHRO Roundtable Report 2024」は、日本を代表する企業6社のCHROが結集し、データドリブンな人的資本経営の実現に向けた画期的な取り組みである。本講演では、約1年にわたる議論から導き出された、人的資本価値向上モデルとその検証結果を中心に解説したい。特に、従業員エンゲージメントデータの分析に焦点を当て、人事施策や組織情報との関連性、さらには管理職のピープルマネジメント力が組織パフォーマンスに与える影響について、具体的な事例を交えながら紹介する。Fujitsu Data Intelligence PaaSを活用した先進的なデータ分析手法にも触れ、クロスインダストリーでの知見共有がもたらす価値を探りたい。