CHROとは

CHROとは

CHRO(最高人財責任者)は、イノベーションを創出するための柔軟な組織や人財の仕組みをつくり上げていく経営者で、CEO(最高経営責任者)のパートナーとなる存在です。

イノベーションを創出するCHROの時代

海外の先進企業では、企業変革をし続けるための組織と人の重要性が注目されており、CHRO(Chief Human Resources Officers:最高人財責任者)という経営者が活躍しています。世界中の投資家と資本市場でつながり、且つ「カネ」(Cash)の側面からに企業全体のリスクマネジメントを担うCFO(Chief Financial Officer:最高財務責任者)と同様に、CEO(Chief Executive Officer:最高経営責任者)を支える経営のトライアングルを担っているのです。

経営理念・経営ビジョンを実現するための組織の将来図を描く

企業の理念やビジョンを実現するための経営戦略を担うのは、組織であり人であることは言うまでもありません。企業には創業時からの風土・文化が根付いており、企業風土に応じた企業文化を絶えず向上させていくことが経営戦略の実行には不可欠です。時には従業員一丸となり、企業風土の刷新や、企業文化の大きな改革に向けて取り組んでいくことも求められます。将来のビジョン達成に向けた組織・人の将来図を描き、自らがリーダーとなって経営を担っていくことがCHROの最大の仕事と言えるでしょう。

数字で語る必要性 ~データ駆動型の人事部門、専門性の高い集団作りの必要性~

CHROが機能するためには、人事部門の変革も必要です。変革を成し遂げるための「人」の登用・育成は、従来の「管理型」の人事機能の枠からは生まれません。柔軟かつ専門性の高い組織を作る「デザイン型」の人事機能への転換が不可欠です。

また、デジタルテクノロジーの飛躍的な進展を背景に、これまでは経験と勘のみで処理されてきた「ヒト」に関する様々なデータが、科学的・客観的な分析により高度に活用していくことも可能な時代になっています。ビジネス現場のデータや財務データなど他の企業の基幹データと組み合わせることで、「ヒト」に関するあらゆるデータが数値化され、経営意思決定に向けた数字で語る人事部門へとその専門性を高めていくことも求められています。

これまで、「ヒト」に関する業務処理にとどまり、経営レベルまで活かされる機会が少なかった人事部門の仕事は、経営理念や企業風土を熟知した上で、経営意思決定にも役立つデジタル情報も駆使する専門部門として、CHROの意思決定と経営実践につながる組織へと飛躍していくことが期待されています。

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